基準点測量は、測量を行うにあたり最初に行わなければならない測量です。
すなわち、測量の基本とも言えるでしょう。
基準点には、基本三角点・電子基準点・公共基準点などがあり、これらの基準点を使用し、観測地点の測地座標を算出します。
基準点測量では、GPS測量機やトータルステーションを使用して観測を行います。 トータルステーション、GPSによって基準点の成果を作成しています。

高さの基準である水準点から、水準機(レベル)と標尺を使用し観測地の高さを求めます。

応用測量は、路線測量・河川測量・用地測量などに分かれます。
路線測量では、道路・水路などの計画設計、河川測量では、河川の維持管理・調査等、用地測量では、道路や河川・ダム等の新設や改修などにより用地取得が必要となるため、境界確認・境界測量をして面積を算出します。

地籍調査とは、国土調査法に基づき一筆ごとの土地について、境界確認を行い現状にあった地図(地籍図)を作成します。
これにより、公共事業の効率化、さらには災害復旧の迅速化などにも効果が見込まれます。

主にダムの堆砂量算出のため深浅測量を実施しております。
DGPS(ディファレンシャルGPS)を使用し、位置情報を取得すると　共に、音響測深機により深さを数値化し、それらのデータをリアルタイムでパソコンに記録します。
これにより、現地における横断面の確認・比較などが容易になり、より高精度な成果が得られるようになりました。

流速計や浮子を使用して各断面の流速を計測し、これに断面積を乗じて河川の流量を算出します。
これらの観測結果より、水深(H)－流量(Q)のグラフが作成され、河川の管理・計画のための基礎資料となります。

シングルビーム音響測深は一度の発信で一点を計測するのに対し、ナローマルチビーム音響測深では一度に広範囲の計測が可能です。複数の音波を扇状に発信することで、面的に水中の地形を面的に捉え、三次元点群データを取得します。

航空レーザ測量システムを用いて地形、地物等を計測し、格子状の標高データであるグリッドデータ等の三次元点群データファイルを作成する作業を行います。

物件調査とは、公共事業(道路新設・拡幅工事、河川拡幅工事、区画整理等)に伴い、物件(建物・工作物・立木等)が支障となる場合、その土地にある物件を起業地外へ移転しなければなりません。そこで、物件の調査、建物等の所有権、賃借権等の所有権以外の権利等の調査及び移転方法の検討を実施し、移転補償金の算定をおこないます。